妊娠で退職する時の4つの注意点!報告、引き継ぎは早めに!

結婚して退職はしなかったけれど、妊娠で退職を希望するということは今の時代でもよくあることです。

仕事での拘束時間が育児をしながらだと難しかったり、保育園に預けることを考えると職場が通勤に時間がかかりすぎたり。

また、暫くは育児に集中したいのでといった理由もあるでしょう。

個人個人で理由はさまざまですが、妊娠で退職を職場に報告するにはいくつか注意することがあります。

1.退職時期を家族で話し合うこと

理由が妊娠であろうと、退職するということは収入がなくなるということです。

自分が何ヶ月まで働きたいと思っており、収入がなくなることで家計にどう影響するのか家族もにもそれを相談しておく必要があるでしょう。

また、妊娠が判明した時点でつわりがある方もいらっしゃるでしょう。

自分の体調と相談することも大切し、家族間で退職時期を共有しましょう。

2.報告はまず直属の上司から

妊娠が確定した時点で、昼食時など職場の人に妊娠したこと話したくなるかもしれません。

しかし、妊娠や退職することなどをうっかり話してしまうのはやめましょう。

妊娠、またそれに伴う退職がある場合、上司が把握しておらず、職場の中で噂になるような状況は好ましくありません。

上司の顔を立て、円滑に退職を申し出るためにも、職場内での報告はまず直属の上司に行ってからにしておきましょう。

3.上司への報告の時期は早目がよい

いざ妊娠すると、妊娠初期、中期、後期また、安定期と呼ばれる時期もあり、初期に報告して、駄目だった場合・・・と考えてしまうなど、どのタイミングで上司へ報告すればよいのか迷う人もいるでしょう。

職場全体への報告はともかく、直属上司への妊娠の報告はできるだけ早目がよいです。

というのも、確実に報告ができると安定期を待っていて、妊娠初期の大切な時期を職場の理解の無いまま過ごすのは危険です。

無理な残業や業務で流産などになっては取り返しがつかないので、妊娠が分かった時点でまず報告は行いましょう。

上司としても、早めに報告があった方が年間スケジュールの組みなおしなど、余裕を持って対応にあたれます。

4.退職するまでの期間に行う業務内容を上司と相談しておくこと

妊娠中は普段と体調がかなり違います。

妊娠に伴う貧血や、つわりなどもあります。

本人が意識していなくとも、普段の体調と同じと考え重いものを頻繁に持ち上げたり、体型も変わっていない今なら大丈夫だろうと残業を深夜まで続けるのは控えた方が良いです。

妊娠初期に無理をすると中期、後期と切迫早産という形で影響が出てくる場合があります。

お腹が大きくないから大丈夫だろうと無理をせず、妊娠中は初期であろうと後期であろうと通常の状態でないということを意識して行動することが大切です。

そのため、通常の業務内容に、重い荷物の移動や、深夜残業、体調に負荷がかかるようなものが常時ある場合は、退職までの期間、外して欲しい作業などは上司と相談しておくことが大切です。

また、そのことを上司から職場へ伝えておいてもらっておくと、職場での退職までの期間仕事がやりやすくなるでしょう。

妊娠は自然なことです。

女性を雇った時点、ましてや結婚している職員の場合、会社としても妊娠退職の可能性は必ず考慮しています。

不必要に怖気づかず、けれども突然の退職で会社に迷惑がかかることは理解した上で退職への準備を進めましょう。

述べてきたことは基本は仕事の報連相と同じです。

妊娠ということで、精神的に不安定になったりすることもあると思いますが、家族と職場、両方への相談報告を欠かさず、気持ちの良い退職が行えるように慎重に行動しましょう。

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